これまでにセンターの研究員・研究調査員として在籍し、現在様々な分野で活躍しているリサーチフェローを紹介します。
松川杏寧 ／ 藤原宏之 ／ 中林啓修 ／ 有吉恭子 ／ 横尾泰輔 ／ 菅野拓
佐々木俊介 ／ 木山正一 ／ 岸江竜彦 ／ 辻岡綾 ／ 芳永和之 ／ 宇田川真之
坪井塑太郎 ／ 髙田洋介 ／ 本塚智貴 ／ 深澤良信 ／ 荒木裕子 ／ 上野哲治
村田昌彦 ／ 照本清峰 ／ 斉藤容子 ／ 古本尚樹 ／ 石原凌河 ／ 山本敦弘
木戸崇之 ／ 中村光博 ／ 大山武人 ／ 高橋広昭 ／ 渡邉敬逸 ／ 近藤伸也
マリ・エリザベス ／ 阪本真由美 ／ 石川永子 ／ 古越武彦 ／ 紅谷昇平 ／ 佐伯琢磨
上野友也 ／ 奥村与志弘 ／ 野村優夫 ／ 近藤誠司 ／ 野田武 ／ 定池祐季
松本澄之 ／ 永松伸吾 ／ 越山健治 ／ 西島広敦 ／ 浜田定則 ／ 平山修久
久保田啓介 ／ 高橋淳夫 ／ 近藤民代 ／ 堀井宏悦 ／ 水中進一 ／ 原田賢治
川西勝 ／ 鈴木進吾 ／ 堀江啓 ／ 安富信 ／ 福留邦洋 ／ 越村俊一
伊藤ゆかり ／ 菅磨志保 ／ 秦康範 ／ 柄谷友香
| 現職 | 国立研究開発法人 防災科学技術研究所 災害過程研究部門 特別研究員 |
| 在籍期間 | 2016（平成28年）4月～2020（令和2）年6月 |
| 専門分野 | 環境犯罪学、犯罪社会学、犯罪予防、防災、ソーシャルキャピタル、災害時要配慮者 |
| 現職 | 伊勢市役所 危機管理部 危機管理課 |
| 在籍期間 | 2019（令和元年）10月～2020（令和2）年6月 |
| 専門分野 | 防災行政、訓練設計 |
| 現職 | 国士舘大学防災救急救助総合研究所 准教授 |
| 在籍期間 | 2016（平成28年）4月～2020（令和2）年3月 |
| 専門分野 | 危機管理学、国際関係論、ガバナンス理論、安全保障研究（非伝統的領域を含む） |
| 現職 | 吹田市総務部危機管理室参事 |
| 在籍期間 | 2018（平成30）年10月～2020（令和2）年3月 |
| 専門分野 | 防災行政 |
| 現職 | NHK静岡放送局 放送部 副部長（アナウンス） |
| 在籍期間 | 2015（平成27）年4月～2020（令和2）年3月 |
| 専門分野 | 災害報道、防災情報 |
| 現職 | 大阪市立大学都市研究プラザ 特別研究員 |
| 在籍期間 | 2014（平成26）年4月～2019（平成31）年3月 |
| 専門分野 | 人文地理学、NPO/NGO、災害復興支援、生活再建支援 |
| 現職 | 早稲田大学アジア太平洋研究科 助教 |
| 在籍期間 | 早稲田大学アジア太平洋研究科 助教 |
| 専門分野 | 災害復興支援 |
| 現職 | 鳥取県危機管理局 危機対策・情報課 課長補佐 |
| 在籍期間 | 2018（平成30）年4月～2019（平成31）年3月 |
| 専門分野 | 防災行政 |
| 現職 | 三重県防災対策部 防災企画・地域支援課 防災企画班 専門主査兼係長 |
| 在籍期間 | 2018（平成30）年6月～2019（平成31）年1月 |
| 専門分野 | 防災行政 |
| 現職 | 同志社大学 社会学研究科 博士課程（後期課程） |
| 在籍期間 | 2013（平成25）年11月～2018（平成30）年10月 |
| 専門分野 | 防災人材育成、国際防災 |
| 現職 | ひょうごボランタリープラザ 副所長 |
| 在籍期間 | 2016（平成28）年4月～2018（平成30）年3月 |
| 専門分野 | 防災行政、国際防災 |
| 現職 | 国立研究開発法人 防災科学技術研究所 災害過程研究部門 主幹研究員 |
| 在籍期間 | 2008（平成20）年4月～2018（平成30）年3月 |
| 専門分野 | 国際政治学、国際安全保障 |
| 現職 | 「フリーランス」にてNPO、NGOのほか コンサル会社等の各種調査業務に従事 |
| 在籍期間 | 2015（平成27）年4月〜2018（平成30）年3月 |
| 専門分野 | 都市防災学、都市地理学、地理教育、社会技術 |
| 現職 | |
| 在籍期間 | 2012（平成24）年4月〜2018（平成30）年3月 |
| 専門分野 | 災害医療、災害看護、国際緊急援助 |
| 現職 | 独立行政法人国立高等専門学校機構 明石工業高等専門学校 助教 |
| 在籍期間 | 2016（平成28）年4月〜2018（平成30）年3月 |
| 専門分野 | 災害初期対応、地域防災 |
| 現職 | 西日本鉄道株式会社 住宅事業本部 海外展開室 室長 |
| 在籍期間 | 2002（平成14）年4月〜2005（平成17）年7月 |
| 専門分野 | 国土政策、地域開発、国際協力 |
| 現職 | 名古屋大学 減災連携研究センター 特別准教授 |
| 在籍期間 | 2015（平成27）年4月〜2017（平成29）年12月 |
| 専門分野 | 建築・地域防災、地域復興 |
| 現職 | 岐阜県 危機管理部防災課 地域支援係長 |
| 在籍期間 | 2016（平成28）年4月〜2017（平成29）年3月 |
| 専門分野 | 防災行政 |
| 現職 | 関西国際大学 基盤教育推進機構 教授 セーフティーマネージメント教育研究センター長 |
| 在籍期間 | 2012（平成24）年4月〜2016（平成28年）3月 |
| 専門分野 | 防災計画、国際防災 |
| 現職 | 関西学院大学 総合政策学部 教授 |
| 在籍期間 | 2005（平成17）年4月〜2010（平成22）年3月 2014（平成26）年4月〜2016（平成28）年3月 |
| 専門分野 | 防災計画、減災システム、災害復興 |
| 現職 | 関西学院大学 災害復興制度研究所 主任研究員・学長直属特別任期制准教授 |
| 在籍期間 | 2012（平成24）年4月〜2016（平成28）年3月 |
| 専門分野 | コミュニティ防災、ジェンダー、国際支援 |
| 現職 | 防災・危機管理アドバイザー 博士（医学） |
| 在籍期間 | 2013（平成25）年4月〜2016（平成28）年3月 |
| 専門分野 | 災害医療、保健、福祉、災害復興、防災教育、地域防災力 |
| 現職 | 龍谷大学 政策学部 准教授 |
| 在籍期間 | 2015（平成27）年4月〜2016（平成28）年3月 |
| 専門分野 | 地域レジリエンス、災害の記憶継承 |
| 現職 | 岐阜大学内 清流の国ぎふ 防災・減災センター |
| 在籍期間 | 2015（平成27）年4月〜2016（平成28）年3月 |
| 専門分野 | 防災行政 |
| 現職 | （株）エービーシー リブラ 制作部 キャスト担当 ニュースデスク |
| 在籍期間 | 期間2014（平成26）年5月～2015（平成27）年9月 |
| 専門分野 | 災害情報、歴史災害 |
| 現職 | NHK報道局 報道番組センター社会番組部（おはよう日本） |
| 在籍期間 | 2014（平成26）年4月～2015（平成27）年3月 |
| 専門分野 | 国際関係、地域防災 |
| 現職 | NHK大津放送局 アナウンサー |
| 在籍期間 | 2013（平成25）年4月～2015（平成27）年3月 |
| 専門分野 | 防災情報 |
| 現職 | 岐阜県 危機管理部防災課 課長補佐兼岐阜地域防災係長 |
| 在籍期間 | 2014（平成26）年4月～2015（平成27）年3月 |
| 専門分野 | 防災行政 |
| 現職 | 愛媛大学 社会共創学部環境デザイン学科 准教授 |
| 在籍期間 | 2013（平成25）年4月～2015（平成27）年3月 |
| 専門分野 | 人文地理学 農村研究 集落支援 コミュニティ復興 |
| 現職 | 宇都宮大学 地域デザイン科学部 准教授 |
| 在籍期間 | 2005（平成17）年10月～2010（平成22）年3月 2013（平成25）年4月～2015（平成27）年3月 |
| 専門分野 | 防災マネジメント |
| 現職 | 東北大学 災害科学国際研究所 情報管理・社会連携部門 国際研究推進オフィス 准教授 |
| 在籍期間 | 2012(平成24)年4月～2014(平成26)年3月 |
| 専門分野 | 住宅復興 |
| 現職 | 兵庫県立大学大学院 減災復興政策研究科 教授 |
| 在籍期間 | 2010(平成22)年4月～2014(平成26)年3月 |
| 専門分野 | 災害復興支援、生活再建支援、国際協力 |
| 現職 | 横浜市立大学 国際総合科学部国際都市学系 まちづくりコース 准教授 |
| 在籍期間 | 2009(平成21)年4月～2014(平成26)年1月 |
| 専門分野 | まちづくり、防災、復興計画 |
| 現職 | 長野県 危機管理部 危機管理防災課 課長補佐兼防災係長 |
| 在籍期間 | 2012（平成24）年4月～2013（平成25）年3月 |
| 専門分野 | 防災・減災政策 |
| 現職 | 兵庫県立大学大学院 減災復興政策研究科 准教授 |
| 在籍期間 | 2007（平成19）年4月～2013（平成25）年3月 |
| 専門分野 | 地域経営、都市計画、地域経済復興 |
| 現職 | 神戸学院大学 現代社会学部社会防災学科 教授 |
| 在籍期間 | 2011（平成23）年4月～2013（平成25）年3月 |
| 専門分野 | 地震防災，リスクマネジメント |
| 現職 | 岐阜大学 教育学部 准教授 |
| 在籍期間 | 2010（平成22）年4月～2012（平成24）年3月 |
| 専門分野 | 国際政治学、国際安全保障 |
| 現職 | 関西大学 社会安全学部 准教授 |
| 在籍期間 | 2008（平成20）年4月～2012（平成24）年3月 |
| 専門分野 | 津波防災工学、防災情報学 |
| 現職 | NHK札幌放送局 アナウンサー |
| 在籍期間 | 2011（平成23）年7月～2012（平成24）年6月 |
| 専門分野 | 災害情報、コミュニケーション論 |
| 現職 | 関西大学 社会安全学部 准教授 |
| 在籍期間 | 2009（平成21）年4月～2011（平成23）年3月 2011（平成23）年7月～2012（平成24）年6月 |
| 専門分野 | 災害ジャーナリズム論、災害情報論 |
| 現職 | 毎日新聞社 科学環境部 副部長／記者 |
| 在籍期間 | 2010（平成22）年4月～2011（平成23）年3月 |
| 専門分野 | 災害報道育 |
| 現職 | 東北大学災害科学国際研究所 情報管理・社会連携部門 災害復興実践学分野 助教 |
| 在籍期間 | 2010（平成22）年4月～2011（平成23）年3月 |
| 専門分野 | 災害社会学，地域社会学，防災教育 |
| 現職 | 鳥取県西部総合事務所地域振興局 参事 |
| 在籍期間 | 2009（平成21）年4月～2010（平成22）年3月 |
| 専門分野 | 防災行政 |
| 現職 | 関西大学 社会安全学部 安全マネジメント学科 教授 |
| 在籍期間 | 2002(平成14)年4月～2007(平成19)年3月 2009(平成21)年4月～2010(平成22)年3月 |
| 専門分野 | 公共政策、地域経済復興、開発と防災 |
| 現職 | 関西大学 社会安全学部 教授 |
| 在籍期間 | 2002（平成14）年4月～2010（平成22）年3月 |
| 専門分野 | 都市防災、復興計画、地域安全計画 |
| 現職 | 日本経済新聞社 大阪本社 編集局社会部 担当部長 |
| 在籍期間 | 2009（平成21）年4月～2010（平成22）年3月 |
| 専門分野 | 災害報道 |
| 現職 | 鳥取県 危機管理局危機対策・情報課 |
| 在籍期間 | 2008（平成20）年4月～2009（平成21）年3月 |
| 専門分野 | 防災行政 |
| 現職 | 名古屋大学減災連携研究センター 社会連携部門 准教授 |
| 在籍期間 | 2003（平成15）年4月～2008（平成20）年11月 |
| 専門分野 | 水道工学、環境衛生工学、危機管理対策 |
| 現職 | 日本経済新聞社 編集委員兼論説委員 |
| 在籍期間 | 2008（平成20）年4月～2009（平成21）年3月 |
| 専門分野 | 防災・減災地球環境問題、科学技術政策 |
| 現職 | 読売新聞西部本社 広報宣伝部 次長 |
| 在籍期間 | 2008（平成20）年4月～2009（平成21）年3月 |
| 専門分野 | 減災、防災に関する報道 |
| 現職 | 神戸大学大学院 工学研究科建築学専攻 准教授 |
| 在籍期間 | 2003（平成15）年4月～2008（平成20）年9月 |
| 専門分野 | 居住環境計画、住宅復興 |
| 現職 | 株式会社テレビ新潟放送網 専任局次長 |
| 在籍期間 | 2007（平成19）年7月～2008（平成20）年6月 |
| 専門分野 | 災害報道、防災教育 |
| 現職 | 静岡大学防災総合センター 学術院融合・グローバル領域 准教授 |
| 在籍期間 | 2005(平成17)年4月～2008(平成20)年3月 |
| 専門分野 | 津波防災工学 |
| 現職 | 鳥取県 危機管理局原子力安全対策監兼副局長 |
| 在籍期間 | 2007(平成19)年4月～2008(平成20)年3月 |
| 専門分野 | 初動対応、山地防災、技術士（森林土木） |
| 現職 | 読売新聞 大阪本社 編集局 編集委員 |
| 在籍期間 | 2006(平成18)年7月～2007(平成19)年6月 |
| 専門分野 | 災害情報、地震防災 |
| 現職 | 国立研究開発法人 防災科学技術研究所 災害過程研究部門 副部門長 主幹研究員 |
| 在籍期間 | 2006(平成18)年4月～2007(平成19)年3月 |
| 専門分野 | 津波防災工学 |
| 現職 | MS＆AD InterRisk Research ＆ Consulting,Inc. 総合企画部 リスク計量評価チーム チーム長 |
| 在籍期間 | 2006(平成18)年4月～2007(平成19)年3月 |
| 専門分野 | 建築耐震工学、災害リスク管理学 |
| 現職 | 神戸学院大学 現代社会学部社会防災学科 教授 |
| 在籍期間 | 2005(平成17)年7月～2006(平成18)年6月 |
| 専門分野 | 防災情報、災害ボランティア |
| 現職 | 岩手大学 地域防災研究センター 教授（都市科学） |
| 在籍期間 | 2002(平成14)年7月～2006(平成18)年4月 |
| 専門分野 | 応用地理学、都市・地域計画 |
| 現職 | 東北大学 災害科学国際研究所 災害リスク研究部門 津波工学研究室 教授 |
| 在籍期間 | 2002(平成14)年4月～2005(平成17)年4月 |
| 専門分野 | 津波防災工学 |
| 現職 | ひょうご震災記念21世紀研究機構 研究戦略センター 主任研究員 大阪大学大学院 国際公共政策研究科 招へい教員（准教授） |
| 在籍期間 | 2003(平成15)年10月～2005(平成17)年3月 |
| 専門分野 | 医療経済、公共政策、社会保障 |
| 現職 | 関西大学 社会安全学部 社会安全研究科 准教授 |
| 在籍期間 | 2002(平成14)年4月～2005(平成17)年3月 |
| 専門分野 | 災害社会学、地域防災、市民活動 |
| 現職 | 山梨大学大学院総合研究部（工学域・土木環境工学系） 准教授（工学部 土木環境工学科防災研究室） |
| 在籍期間 | 2002(平成14)年4月～2005(平成17)年1月 |
| 専門分野 | 都市地震防災、ライフライン |
| 現職 | 名城大学 都市情報学部 教授 |
| 在籍期間 | 2002(平成14)年4月～2003(平成15)年9月 |
| 専門分野 | 都市防災計画 |