これまでにセンターの研究員・研究調査員として在籍し、現在様々な分野で活躍しているリサーチフェローを紹介します。
楊 梓 ｜ 多治比 寛 ｜ 片山 智彦 ｜ 高岡 誠子 ｜ 佐藤 史弥 ｜ 松川杏寧 ｜ 藤原宏之 ｜ 中林啓修 ｜ 有吉恭子 ｜ 横尾泰輔 ｜ 菅野拓 ｜ 佐々木俊介 ｜ 木山正一 ｜ 岸江竜彦 ｜ 辻岡綾 ｜ 芳永和之 ｜ 宇田川真之 ｜ 坪井塑太郎 ｜ 髙田洋介 ｜ 本塚智貴 ｜ 深澤良信 ｜ 荒木裕子 ｜ 上野哲治 ｜ 村田昌彦 ｜ 照本清峰 ｜ 斉藤容子 ｜ 古本尚樹 ｜ 石原凌河 ｜ 山本敦弘 ｜ 木戸崇之 ｜ 中村光博 ｜ 大山武人 ｜ 高橋広昭 ｜ 渡邉敬逸 ｜ 近藤伸也 ｜ マリ・エリザベス ｜ 阪本真由美 ｜ 石川永子 ｜ 古越武彦 ｜ 紅谷昇平 ｜ 佐伯琢磨 ｜ 上野友也 ｜ 奥村与志弘 ｜ 野村優夫 ｜ 近藤誠司 ｜ 野田武 ｜ 定池祐季 ｜ 松本澄之 ｜ 永松伸吾 ｜ 越山健治 ｜ 西島広敦 ｜ 浜田定則 ｜ 平山修久 ｜ 久保田啓介 ｜ 高橋淳夫 ｜ 近藤民代 ｜ 堀井宏悦 ｜ 水中進一 ｜ 原田賢治 ｜ 川西勝 ｜ 鈴木進吾 ｜ 堀江啓 ｜ 安富信 ｜ 福留邦洋 ｜ 越村俊一 ｜ 伊藤ゆかり ｜ 菅磨志保 ｜ 秦康範 ｜ 柄谷友香
| 現職 | 一般財団法人ダイバーシティー研究所 研究主幹 |
| 在籍期間 | 2018（平成30年）4月～2022（令和4）年3月 |
| 専門分野 | 災害時の外国人対応、多文化共生、GIS |
| 現職 | 公益財団法人兵庫県生きがい創造協会 生涯学習部長 |
| 在籍期間 | 2018（平成30）年4月～2022（令和4）年3月 |
| 専門分野 | 国際防災、社会教育 |
| 現職 | NHK神戸放送局放送部アナウンサー |
| 在籍期間 | 2019（平成31年）4月～2022（令和4）年3月 |
| 専門分野 | 災害報道、防災情報 |
| 現職 | 一般財団法人日本公衆衛生協会 |
| 在籍期間 | 2018（平成30年）7月～2021（令和3）年3月 |
| 専門分野 | 災害看護・災害医療・国際保健 |
| 現職 | 山梨大学工学部土木工学研究科助教 |
| 在籍期間 | 2019（平成31年）4月～2021（令和3）年3月 |
| 専門分野 | 津波避難・防災計画・GIS |
| 現職 | 国立研究開発法人 防災科学技術研究所 災害過程研究部門 特別研究員 |
| 在籍期間 | 2016（平成28年）4月～2020（令和2）年6月 |
| 専門分野 | 環境犯罪学、犯罪社会学、犯罪予防、防災、ソーシャルキャピタル、災害時要配慮者 |
| 現職 | 伊勢市役所 危機管理部 危機管理課 |
| 在籍期間 | 2019（令和元年）10月～2020（令和2）年6月 |
| 専門分野 | 防災行政、訓練設計 |
| 現職 | 国士舘大学防災救急救助総合研究所 准教授 |
| 在籍期間 | 2016（平成28年）4月～2020（令和2）年3月 |
| 専門分野 | 危機管理学、国際関係論、ガバナンス理論、安全保障研究（非伝統的領域を含む） |
| 現職 | 吹田市 総務部 危機管理室 総括参事 |
| 在籍期間 | 2018（平成30）年10月～2020（令和2）年3月 |
| 専門分野 | 防災行政 |
| 現職 | NHK アナウンス室 副部長 |
| 在籍期間 | 2015（平成27）年4月～2020（令和2）年3月 |
| 専門分野 | 災害報道、防災情報 |
| 現職 | 大阪公立大学大学院文学研究科 准教授 |
| 在籍期間 | 2014（平成26）年4月～2019（平成31）年3月 |
| 専門分野 | 人文地理学、NPO/NGO、災害復興支援、生活再建支援 |
| 現職 | 早稲田大学平山郁夫記念ボランティアセンター |
| 在籍期間 | 2018（平成30）年12月～2019（平成31）年3月 |
| 専門分野 | 災害復興支援 |
| 現職 | 鳥取県危機管理局 危機対策・情報課 課長補佐 |
| 在籍期間 | 2018（平成30）年4月～2019（平成31）年3月 |
| 専門分野 | 防災行政 |
| 現職 | 三重県防災対策部災害即応・連携課 主幹兼係長 |
| 在籍期間 | 2018（平成30）年6月～2019（平成31）年1月 |
| 専門分野 | 防災行政 |
| 現職 | 同志社大学 社会学研究科 博士課程（後期課程） |
| 在籍期間 | 2013（平成25）年11月～2018（平成30）年10月 |
| 専門分野 | 防災人材育成、国際防災 |
| 現職 | ひょうごボランタリープラザ 副所長 |
| 在籍期間 | 2016（平成28）年4月～2018（平成30）年3月 |
| 専門分野 | 防災行政、国際防災 |
| 現職 | 国立研究開発法人 防災科学技術研究所 災害過程研究部門 主幹研究員 |
| 在籍期間 | 2008（平成20）年4月～2018（平成30）年3月 |
| 専門分野 | 国際政治学、国際安全保障 |
| 現職 | 社会安全技術研究所 |
| 在籍期間 | 2015（平成27）年4月〜2018（平成30）年3月 |
| 専門分野 | 都市防災学、都市地理学、地理教育、社会技術 |
| 現職 | 日本赤十字広島看護大学広域看護学 講師 |
| 在籍期間 | 2012（平成24）年4月〜2018（平成30）年3月 |
| 専門分野 | 災害医療、災害看護、国際緊急援助 |
| 現職 | 独立行政法人国立高等専門学校機構 明石工業高等専門学校 助教 |
| 在籍期間 | 2016（平成28）年4月〜2018（平成30）年3月 |
| 専門分野 | 災害初期対応、地域防災 |
| 現職 | 九州産業大学国際交流センター 特任教授 |
| 在籍期間 | 2002（平成14）年4月〜2005（平成17）年7月 |
| 専門分野 | 国土政策、地域開発、国際協力 |
| 現職 | 京都府立大学生命環境科学研究科 |
| 在籍期間 | 2015（平成27）年4月〜2017（平成29）年12月 |
| 専門分野 | 建築・地域防災、地域復興 |
| 現職 | 岐阜県環境生活部廃棄物対策課 資源循環推進 係長 |
| 在籍期間 | 2016（平成28）年4月〜2017（平成29）年3月 |
| 専門分野 | 防災行政 |
| 現職 | 関西国際大学（三木キャンパス）経営学部経営学科 教授、セーフティマネジメント教育研究センター長 |
| 在籍期間 | 2012（平成24）年4月〜2016（平成28年）3月 |
| 専門分野 | 防災計画、国際防災 |
| 現職 | 関西学院大学 建築学部 教授 |
| 在籍期間 | 2005（平成17）年4月〜2010（平成22）年3月 2014（平成26）年4月〜2016（平成28）年3月 |
| 専門分野 | 防災計画、減災システム、災害復興 |
| 現職 | 関西学院大学 災害復興制度研究所 主任研究員・学長直属特別任期制准教授 |
| 在籍期間 | 2012（平成24）年4月〜2016（平成28）年3月 |
| 専門分野 | コミュニティ防災、ジェンダー、国際支援 |
| 現職 | 防災・危機管理アドバイザー 博士（医学） |
| 在籍期間 | 2013（平成25）年4月〜2016（平成28）年3月 |
| 専門分野 | 災害医療、保健、福祉、災害復興、防災教育、地域防災力 |
| 現職 | 龍谷大学 政策学部 准教授 |
| 在籍期間 | 2015（平成27）年4月〜2016（平成28）年3月 |
| 専門分野 | 地域レジリエンス、災害の記憶継承 |
| 現職 | 岐阜県健康福祉部保健医療課健康推進室 課長補佐 兼 健康増進係長 |
| 在籍期間 | 2015（平成27）年4月〜2016（平成28）年3月 |
| 専門分野 | 防災行政 |
| 現職 | （株）エービーシー リブラ 制作部 キャスト担当 ニュースデスク |
| 在籍期間 | 期間2014（平成26）年5月～2015（平成27）年9月 |
| 専門分野 | 災害情報、歴史災害 |
| 現職 | NHK報道局 報道番組センター社会番組部（おはよう日本） |
| 在籍期間 | 2014（平成26）年4月～2015（平成27）年3月 |
| 専門分野 | 国際関係、地域防災 |
| 現職 | NHK大津放送局放送部チーフ・アナウンサー |
| 在籍期間 | 2013（平成25）年4月～2015（平成27）年3月 |
| 専門分野 | 防災情報 |
| 現職 | 岐阜県岐阜土木事務所 |
| 在籍期間 | 2014（平成26）年4月～2015（平成27）年3月 |
| 専門分野 | 防災行政 |
| 現職 | 愛媛大学 社会共創学部環境デザイン学科 准教授 |
| 在籍期間 | 2013（平成25）年4月～2015（平成27）年3月 |
| 専門分野 | 人文地理学 農村研究 集落支援 コミュニティ復興 |
| 現職 | 宇都宮大学 地域デザイン科学部 准教授 |
| 在籍期間 | 2005（平成17）年10月～2010（平成22）年3月 2013（平成25）年4月～2015（平成27）年3月 |
| 専門分野 | 防災マネジメント |
| 現職 | 東北大学 災害科学国際研究所 情報管理・社会連携部門 国際研究推進オフィス 准教授 |
| 在籍期間 | 2012(平成24)年4月～2014(平成26)年3月 |
| 専門分野 | 住宅復興 |
| 現職 | 兵庫県立大学大学院 減災復興政策研究科 教授 |
| 在籍期間 | 2010(平成22)年4月～2014(平成26)年3月 |
| 専門分野 | 災害復興支援、生活再建支援、国際協力 |
| 現職 | 横浜市立大学 国際教養学部都市防災計画研究室 准教授 |
| 在籍期間 | 2009(平成21)年4月～2014(平成26)年1月 |
| 専門分野 | まちづくり、防災、復興計画 |
| 現職 | 特定非営利活動法人（認定NPO法人）全国災害ボランティア支援団体ネットワーク（JVOAD) |
| 在籍期間 | 2012（平成24）年4月～2013（平成25）年3月 |
| 専門分野 | 防災・減災政策 |
| 現職 | 兵庫県立大学大学院 減災復興政策研究科 准教授 |
| 在籍期間 | 2007（平成19）年4月～2013（平成25）年3月 |
| 専門分野 | 地域経営、都市計画、地域経済復興 |
| 現職 | 神戸学院大学 現代社会学部社会防災学科 教授 |
| 在籍期間 | 2011（平成23）年4月～2013（平成25）年3月 |
| 専門分野 | 地震防災，リスクマネジメント |
| 現職 | 岐阜大学 教育学部 准教授 |
| 在籍期間 | 2010（平成22）年4月～2012（平成24）年3月 |
| 専門分野 | 国際政治学、国際安全保障 |
| 現職 | 関西大学社会安全学部 教授 |
| 在籍期間 | 2008（平成20）年4月～2012（平成24）年3月 |
| 専門分野 | 津波防災工学、防災情報学 |
| 現職 | NHK札幌放送局 アナウンサー |
| 在籍期間 | 2011（平成23）年7月～2012（平成24）年6月 |
| 専門分野 | 災害情報、コミュニケーション論 |
| 現職 | 関西大学社会安全学部 教授 |
| 在籍期間 | 2009（平成21）年4月～2011（平成23）年3月 2011（平成23）年7月～2012（平成24）年6月 |
| 専門分野 | 災害ジャーナリズム論、災害情報論 |
| 現職 | 毎日新聞社 科学環境部 副部長／記者 |
| 在籍期間 | 2010（平成22）年4月～2011（平成23）年3月 |
| 専門分野 | 災害報道育 |
| 現職 | 東北大学災害科学国際研究所 情報管理・社会連携部門 災害復興実践学分野 助教 |
| 在籍期間 | 2010（平成22）年4月～2011（平成23）年3月 |
| 専門分野 | 災害社会学，地域社会学，防災教育 |
| 現職 | 鳥取県西部総合事務所県民福祉局西部振興課 参事 |
| 在籍期間 | 2009（平成21）年4月～2010（平成22）年3月 |
| 専門分野 | 防災行政 |
| 現職 | 関西大学 社会安全学部 安全マネジメント学科 教授 |
| 在籍期間 | 2002(平成14)年4月～2007(平成19)年3月 2009(平成21)年4月～2010(平成22)年3月 |
| 専門分野 | 公共政策、地域経済復興、開発と防災 |
| 現職 | 関西大学 社会安全学部 教授 |
| 在籍期間 | 2002（平成14）年4月～2010（平成22）年3月 |
| 専門分野 | 都市防災、復興計画、地域安全計画 |
| 現職 | 日本経済新聞社 大阪本社 編集局社会部 担当部長 |
| 在籍期間 | 2009（平成21）年4月～2010（平成22）年3月 |
| 専門分野 | 災害報道 |
| 現職 | 鳥取県農林水産部農業振興監農地・水保全課 参事 |
| 在籍期間 | 2008（平成20）年4月～2009（平成21）年3月 |
| 専門分野 | 防災行政 |
| 現職 | 名古屋大学減災連携研究センター 社会連携部門 准教授 |
| 在籍期間 | 2003（平成15）年4月～2008（平成20）年11月 |
| 専門分野 | 水道工学、環境衛生工学、危機管理対策 |
| 現職 | 日本経済新聞社 編集委員兼論説委員 |
| 在籍期間 | 2008（平成20）年4月～2009（平成21）年3月 |
| 専門分野 | 防災・減災地球環境問題、科学技術政策 |
| 現職 | 読売新聞西部本社 広報宣伝部 次長 |
| 在籍期間 | 2008（平成20）年4月～2009（平成21）年3月 |
| 専門分野 | 減災、防災に関する報道 |
| 現職 | 神戸大学大学院 工学研究科建築学専攻 准教授 |
| 在籍期間 | 2003（平成15）年4月～2008（平成20）年9月 |
| 専門分野 | 居住環境計画、住宅復興 |
| 現職 | 株式会社テレビ新潟放送網 専任局次長 |
| 在籍期間 | 2007（平成19）年7月～2008（平成20）年6月 |
| 専門分野 | 災害報道、防災教育 |
| 現職 | 静岡大学防災総合センター 学術院融合・グローバル領域 准教授 |
| 在籍期間 | 2005(平成17)年4月～2008(平成20)年3月 |
| 専門分野 | 津波防災工学 |
| 現職 | 鳥取県危機管理局長 |
| 在籍期間 | 2007(平成19)年4月～2008(平成20)年3月 |
| 専門分野 | 初動対応、山地防災、技術士（森林土木） |
| 現職 | 元読売新聞大阪本社編集局 編集委員 |
| 在籍期間 | 2006(平成18)年7月～2007(平成19)年6月 |
| 専門分野 | 災害情報、地震防災 |
| 現職 | 国立研究開発法人 防災科学技術研究所 災害過程研究部門 副部門長 主幹研究員 |
| 在籍期間 | 2006(平成18)年4月～2007(平成19)年3月 |
| 専門分野 | 津波防災工学 |
| 現職 | MS＆AD InterRisk Research ＆ Consulting,Inc. 総合企画部 リスク計量評価チーム チーム長 |
| 在籍期間 | 2006(平成18)年4月～2007(平成19)年3月 |
| 専門分野 | 建築耐震工学、災害リスク管理学 |
| 現職 | 神戸学院大学 現代社会学部社会防災学科 教授 |
| 在籍期間 | 2005(平成17)年7月～2006(平成18)年6月 |
| 専門分野 | 防災情報、災害ボランティア |
| 現職 | 岩手大学 地域防災研究センター 教授（都市科学） |
| 在籍期間 | 2002(平成14)年7月～2006(平成18)年4月 |
| 専門分野 | 応用地理学、都市・地域計画 |
| 現職 | 東北大学 災害科学国際研究所 災害リスク研究部門 津波工学研究室 教授 |
| 在籍期間 | 2002(平成14)年4月～2005(平成17)年4月 |
| 専門分野 | 津波防災工学 |
| 現職 | ひょうご震災記念21世紀研究機構 研究戦略センター 主任研究員 大阪大学大学院 国際公共政策研究科 招へい教員（准教授） |
| 在籍期間 | 2003(平成15)年10月～2005(平成17)年3月 |
| 専門分野 | 医療経済、公共政策、社会保障 |
| 現職 | 関西大学 社会安全学部 社会安全研究科 准教授 |
| 在籍期間 | 2002(平成14)年4月～2005(平成17)年3月 |
| 専門分野 | 災害社会学、地域防災、市民活動 |
| 現職 | 山梨大学大学院総合研究部（工学域・土木環境工学系） 准教授（工学部 土木環境工学科防災研究室） |
| 在籍期間 | 2002(平成14)年4月～2005(平成17)年1月 |
| 専門分野 | 都市地震防災、ライフライン |
| 現職 | 名城大学 都市情報学部 教授 |
| 在籍期間 | 2002(平成14)年4月～2003(平成15)年9月 |
| 専門分野 | 都市防災計画 |