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| 現職 | 気象庁 大阪管区気象台予報課 |
| 在籍期間 | 2023（令和5）年4月～2024（令和6）年8月 |
| 専門分野 | 気象災害、防災情報の伝え方 |
| 現職 | 国土技術政策総合研究所 河川研究部 水害研究室 研究官 |
| 在籍期間 | 2019（平成31）年4月～2024（令和6）年3月 |
| 専門分野 | 臨床哲学、災厄の記憶と時間論、心的外傷と社会、追悼と共同体 |
| 現職 | 神戸医療未来大学 人間社会学部 講師 |
| 在籍期間 | 2020（令和2）年10月～2024（令和6）年3月 |
| 専門分野 | 災害時要配慮者、社会福祉、社会的包摂、コミュニケーション社会学 |
| 現職 | 公益財団法人ひょうご震災記念21世紀機構 研究戦略センター 研究調査部長 |
| 在籍期間 | 2022（令和4）年4月～2024（令和6）年3月 |
| 専門分野 | 情報（防災DX） |
| 現職 | 読売新聞大阪本社 |
| 在籍期間 | 2023（令和5）年4月～2024（令和6）年3月 |
| 専門分野 | 災害報道、防災情報 |
| 現職 | 吹田市総務部危機管理室 主査 |
| 在籍期間 | 2023（令和5）年4月～2024（令和6）年3月 |
| 専門分野 | 防災行政 |
| 現職 | 日本テレビ放送網株式会社 コンテンツ戦略局アナウンス部 |
| 在籍期間 | 2022（令和4年）7月～2024（令和6）年3月 |
| 専門分野 | 災害報道 |
| 現職 | 関西国際大学 高等教育研究開発センター 講師 |
| 在籍期間 | 2018（平成30）年4月～2023（令和5）年3月 |
| 専門分野 | 防災教育、早期避難、地域防災 |
| 現職 | 早稲田大学データ科学センター 講師 |
| 在籍期間 | 2019（平成31）年4月～2023（令和5）年3月 |
| 専門分野 | 企業防災、事業継続マネジメント、帰宅困難者対策 |
| 現職 | 東京大学大学院工学系研究科 特任助教 |
| 在籍期間 | 2020（令和2）年4月～2023（令和5）年3月 |
| 専門分野 | 要配慮者避難支援、市街地津波避難、災害情報、減災ドローン |
| 現職 | 愛知大学国際コミュニケーション学部 准教授 |
| 在籍期間 | 2021（令和3）年4月～2023（令和5）年3月 |
| 専門分野 | 安全保障論、公共政策論、危機管理論 |
| 現職 | 鳥取県 令和5年台風第7号災害復旧・復興本部 鳥取市佐治町現地事務所 課長補佐 |
| 在籍期間 | 2022（令和4）年4月～2023（令和5年）3月 |
| 専門分野 | 防災行政、土木行政 |
| 現職 | 大阪ガス株式会社エネルギー・文化研究所 主席研究員 |
| 在籍期間 | 2017（平成29）年12月～2023（令和5）年3月 |
| 専門分野 | 地域社会の防災・減災、企業の危機管理・BCP |
| 現職 | 名古屋大学減災連携研究センター 特任准教授 |
| 在籍期間 | 2018（平成30）年4月～2022（令和4）年4月 |
| 専門分野 | 災害時要配慮者、福祉避難所、福祉施設BCP |
| 現職 | 深圳市都市公共安全技術研究院・国家都市安全発展科学技術研究院 研究開発センター（院士オフィス） 研究員 |
| 在籍期間 | 2018（平成30）年4月～2022（令和4）年3月 |
| 専門分野 | 災害時の外国人対応、多文化共生、GIS |
| 現職 | 公益財団法人兵庫県生きがい創造協会 生涯学習部長 |
| 在籍期間 | 2018（平成30）年4月～2022（令和4）年3月 |
| 専門分野 | 国際防災、社会教育 |
| 現職 | NHKアナウンス室 アナウンサー |
| 在籍期間 | 2019（平成31）年4月～2022（令和4）年3月 |
| 専門分野 | 災害報道、防災情報 |
| 現職 | 一般財団法人日本公衆衛生協会 |
| 在籍期間 | 2018（平成30）年7月～2021（令和3）年3月 |
| 専門分野 | 災害看護・災害医療・国際保健 |
| 現職 | 山梨大学工学部土木工学研究科助教 |
| 在籍期間 | 2019（平成31）年4月～2021（令和3）年3月 |
| 専門分野 | 津波避難・防災計画・GIS |
| 現職 | 兵庫県立大学大学院 減災復興政策研究科 准教授 |
| 在籍期間 | 2016（平成28）年4月～2020（令和2）年6月 |
| 専門分野 | 環境犯罪学、犯罪社会学、犯罪予防、防災、ソーシャルキャピタル、災害時要配慮者 |
| 現職 | 伊勢市役所 危機管理部 危機管理課 |
| 在籍期間 | 2019（令和元）年10月～2020（令和2）年6月 |
| 専門分野 | 防災行政、訓練設計 |
| 現職 | 日本大学危機管理学部 准教授 |
| 在籍期間 | 2016（平成28）年4月～2020（令和2）年3月 |
| 専門分野 | 危機管理学、国際関係論、ガバナンス理論、安全保障研究（非伝統的領域を含む） |
| 現職 | 吹田市 総務部 危機管理室 室長 |
| 在籍期間 | 2018（平成30）年10月～2020（令和2）年3月 |
| 専門分野 | 防災行政 |
| 現職 | 神戸大学大学院法学研究科（元NHK神戸放送局 チーフアナウンサー） |
| 在籍期間 | 2015（平成27）年4月～2020（令和2）年3月 |
| 専門分野 | 災害報道、防災情報 |
| 現職 | 大阪公立大学大学院文学研究科 准教授 |
| 在籍期間 | 2014（平成26）年4月～2019（平成31）年3月 |
| 専門分野 | 人文地理学、NPO/NGO、災害復興支援、生活再建支援 |
| 現職 | 早稲田大学平山郁夫記念ボランティアセンター |
| 在籍期間 | 2018（平成30）年12月～2019（平成31）年3月 |
| 専門分野 | 災害復興支援 |
| 現職 | 鳥取県危機管理部 危機対策・情報課 課長補佐 |
| 在籍期間 | 2018（平成30）年4月～2019（平成31）年3月 |
| 専門分野 | 防災行政 |
| 現職 | 三重県防災対策部 災害即応・連携課 課長補佐兼班長 |
| 在籍期間 | 2018（平成30）年6月～2019（平成31）年1月 |
| 専門分野 | 防災行政 |
| 現職 | 国立研究開発法人 防災科学技術研究所 災害過程研究部門 |
| 在籍期間 | 2013（平成25）年11月～2018（平成30）年10月 |
| 専門分野 | 防災人材育成、国際防災 |
| 現職 | ひょうごボランタリープラザ 副所長 |
| 在籍期間 | 2016（平成28）年4月～2018（平成30）年3月 |
| 専門分野 | 防災行政、国際防災 |
| 現職 | 国立研究開発法人 防災科学技術研究所 災害過程研究部門 主幹研究員 |
| 在籍期間 | 2008（平成20）年4月～2018（平成30）年3月 |
| 専門分野 | 国際政治学、国際安全保障 |
| 現職 | 帝京大学経済学部地域経済学科 教授 |
| 在籍期間 | 2015（平成27）年4月〜2018（平成30）年3月 |
| 専門分野 | 都市防災学、応用地理学、地理教育、社会技術 |
| 現職 | 日本赤十字広島看護大学広域看護学 講師 |
| 在籍期間 | 2012（平成24）年4月〜2018（平成30）年3月 |
| 専門分野 | 災害医療、災害看護、国際緊急援助 |
| 現職 | 明石工業高等専門学校 准教授 |
| 在籍期間 | 2016（平成28）年4月〜2018（平成30）年3月 |
| 専門分野 | 災害初期対応、地域防災 |
| 現職 | 九州産業大学国際交流センター 特任教授 |
| 在籍期間 | 2002（平成14）年4月〜2005（平成17）年7月 |
| 専門分野 | 国土政策、地域開発、国際協力 |
| 現職 | 京都府立大学生命環境科学研究科 |
| 在籍期間 | 2015（平成27）年4月〜2017（平成29）年12月 |
| 専門分野 | 建築・地域防災、地域復興 |
| 現職 | 岐阜県環境生活部廃棄物対策課 資源循環推進 係長 |
| 在籍期間 | 2016（平成28）年4月〜2017（平成29）年3月 |
| 専門分野 | 防災行政 |
| 現職 | 関西国際大学（神戸山手キャンパス）心理学部心理学科 教授、セーフティマネジメント教育推進室長 |
| 在籍期間 | 2012（平成24）年4月〜2016（平成28年）3月 |
| 専門分野 | 防災計画、国際防災 |
| 現職 | 関西学院大学 建築学部 教授 |
| 在籍期間 | 2005（平成17）年4月〜2010（平成22）年3月 2014（平成26）年4月〜2016（平成28）年3月 |
| 専門分野 | 防災計画、減災システム、災害復興 |
| 現職 | 関西国際大学客員教授 |
| 在籍期間 | 2012（平成24）年4月〜2016（平成28）年3月 |
| 専門分野 | コミュニティ防災、ジェンダー、国際支援 |
| 現職 | 防災・危機管理アドバイザー 博士（医学） |
| 在籍期間 | 2013（平成25）年4月〜2016（平成28）年3月 |
| 専門分野 | 災害医療、保健、福祉、災害復興、防災教育、地域防災力 |
| 現職 | 龍谷大学 政策学部 准教授 |
| 在籍期間 | 2015（平成27）年4月〜2016（平成28）年3月 |
| 専門分野 | 地域レジリエンス、災害の記憶継承 |
| 現職 | 岐阜県健康福祉部保健医療課健康推進室 課長補佐 兼 健康増進係長 |
| 在籍期間 | 2015（平成27）年4月〜2016（平成28）年3月 |
| 専門分野 | 防災行政 |
| 現職 | 株式会社エー・ビー・シー リブラ ビジネス開発部長 |
| 在籍期間 | 期間2014（平成26）年5月～2015（平成27）年9月 |
| 専門分野 | 災害情報、歴史災害 |
| 現職 | NHK報道局 報道番組センター社会番組部（おはよう日本） |
| 在籍期間 | 2014（平成26）年4月～2015（平成27）年3月 |
| 専門分野 | 国際関係、地域防災 |
| 現職 | NHK大阪放送局チーフ・アナウンサー |
| 在籍期間 | 2013（平成25）年4月～2015（平成27）年3月 |
| 専門分野 | 防災情報 |
| 現職 | 岐阜県岐阜土木事務所 |
| 在籍期間 | 2014（平成26）年4月～2015（平成27）年3月 |
| 専門分野 | 防災行政 |
| 現職 | 愛媛大学 社会共創学部環境デザイン学科 准教授 |
| 在籍期間 | 2013（平成25）年4月～2015（平成27）年3月 |
| 専門分野 | 人文地理学 農村研究 集落支援 コミュニティ復興 |
| 現職 | 宇都宮大学 地域デザイン科学部 准教授 |
| 在籍期間 | 2005（平成17）年10月～2010（平成22）年3月 2013（平成25）年4月～2015（平成27）年3月 |
| 専門分野 | 防災マネジメント |
| 現職 | 東北大学 災害科学国際研究所 情報管理・社会連携部門 国際研究推進オフィス 准教授 |
| 在籍期間 | 2012（平成24）年4月～2014（平成26）年3月 |
| 専門分野 | 住宅復興 |
| 現職 | 兵庫県立大学大学院 減災復興政策研究科 教授 |
| 在籍期間 | 2010（平成22）年4月～2014（平成26）年3月 |
| 専門分野 | 災害復興支援、生活再建支援、国際協力 |
| 現職 | 横浜市立大学 国際教養学部都市防災計画研究室 准教授 |
| 在籍期間 | 2009（平成21）年4月～2014（平成26）年1月 |
| 専門分野 | まちづくり、防災、復興計画 |
| 現職 | 特定非営利活動法人 長野県NPOセンター |
| 在籍期間 | 2012（平成24）年4月～2013（平成25）年3月 |
| 専門分野 | 防災・減災政策 |
| 現職 | 兵庫県立大学大学院 減災復興政策研究科 准教授 |
| 在籍期間 | 2007（平成19）年4月～2013（平成25）年3月 |
| 専門分野 | 地域経営、都市計画、地域経済復興 |
| 現職 | 神戸学院大学 現代社会学部社会防災学科 教授 |
| 在籍期間 | 2011（平成23）年4月～2013（平成25）年3月 |
| 専門分野 | 地震防災，リスクマネジメント |
| 現職 | 岐阜大学 教育学部 准教授 |
| 在籍期間 | 2010（平成22）年4月～2012（平成24）年3月 |
| 専門分野 | 国際政治学、国際安全保障 |
| 現職 | 関西大学社会安全学部 教授 |
| 在籍期間 | 2008（平成20）年4月～2012（平成24）年3月 |
| 専門分野 | 津波防災工学、防災情報学 |
| 現職 | NHK札幌放送局 アナウンサー |
| 在籍期間 | 2011（平成23）年7月～2012（平成24）年6月 |
| 専門分野 | 災害情報、コミュニケーション論 |
| 現職 | 関西大学社会安全学部 教授 |
| 在籍期間 | 2009（平成21）年4月～2011（平成23）年3月 2011（平成23）年7月～2012（平成24）年6月 |
| 専門分野 | 災害ジャーナリズム論、災害情報論 |
| 現職 | 毎日新聞社 科学環境部 副部長／記者 |
| 在籍期間 | 2010（平成22）年4月～2011（平成23）年3月 |
| 専門分野 | 災害報道育 |
| 現職 | 東北学院大学 地域総合学部 政策デザイン学科 准教授 |
| 在籍期間 | 2010（平成22）年4月～2011（平成23）年3月 |
| 専門分野 | 災害社会学，地域社会学，防災教育 |
| 現職 | 鳥取県西部総合事務所県民福祉局西部振興課 参事 |
| 在籍期間 | 2009（平成21）年4月～2010（平成22）年3月 |
| 専門分野 | 防災行政 |
| 現職 | 関西大学 社会安全学部 安全マネジメント学科 教授 |
| 在籍期間 | 2002（平成14）年4月～2007（平成19）年3月 2009（平成21）年4月～2010（平成22）年3月 |
| 専門分野 | 公共政策、地域経済復興、開発と防災 |
| 現職 | 関西大学 社会安全学部 教授 |
| 在籍期間 | 2002（平成14）年4月～2010（平成22）年3月 |
| 専門分野 | 都市防災、復興計画、地域安全計画 |
| 現職 | BSテレビ東京 取締役管理局長 |
| 在籍期間 | 2009（平成21）年4月～2010（平成22）年3月 |
| 専門分野 | 災害報道 |
| 現職 | 鳥取県危機管理部原子力安全対策監 |
| 在籍期間 | 2008（平成20）年4月～2009（平成21）年3月 |
| 専門分野 | 防災行政 |
| 現職 | 名古屋大学減災連携研究センター 社会連携部門 准教授 |
| 在籍期間 | 2003（平成15）年4月～2008（平成20）年11月 |
| 専門分野 | 水道工学、環境衛生工学、危機管理対策 |
| 現職 | 日本経済新聞社 編集委員兼論説委員 |
| 在籍期間 | 2008（平成20）年4月～2009（平成21）年3月 |
| 専門分野 | 防災・減災地球環境問題、科学技術政策 |
| 現職 | 読売新聞西部本社 広報宣伝部 次長 |
| 在籍期間 | 2008（平成20）年4月～2009（平成21）年3月 |
| 専門分野 | 減災、防災に関する報道 |
| 現職 | 神戸大学大学院 工学研究科建築学専攻 准教授 |
| 在籍期間 | 2003（平成15）年4月～2008（平成20）年9月 |
| 専門分野 | 居住環境計画、住宅復興 |
| 現職 | 株式会社テレビ新潟放送網 専任局次長 |
| 在籍期間 | 2007（平成19）年7月～2008（平成20）年6月 |
| 専門分野 | 災害報道、防災教育 |
| 現職 | 静岡大学防災総合センター 学術院融合・グローバル領域 准教授 |
| 在籍期間 | 2005（平成17）年4月～2008（平成20）年3月 |
| 専門分野 | 津波防災工学 |
| 現職 | 鳥取県危機管理部長 |
| 在籍期間 | 2007（平成19）年4月～2008（平成20）年3月 |
| 専門分野 | 初動対応、山地防災、技術士（森林土木） |
| 現職 | 元読売新聞大阪本社編集局 編集委員 |
| 在籍期間 | 2006（平成18）年7月～2007（平成19）年6月 |
| 専門分野 | 災害情報、地震防災 |
| 現職 | 国立研究開発法人 防災科学技術研究所 災害過程研究部門 副部門長 主幹研究員 |
| 在籍期間 | 2006（平成18）年4月～2007（平成19）年3月 |
| 専門分野 | 津波防災工学 |
| 現職 | MS＆AD InterRisk Research ＆ Consulting,Inc. 総合企画部 リスク計量評価チーム チーム長 |
| 在籍期間 | 2006（平成18）年4月～2007（平成19）年3月 |
| 専門分野 | 建築耐震工学、災害リスク管理学 |
| 現職 | 神戸学院大学 現代社会学部社会防災学科 教授 |
| 在籍期間 | 2005（平成17）年7月～2006（平成18）年6月 |
| 専門分野 | 防災情報、災害ボランティア |
| 現職 | 岩手大学 地域防災研究センター 教授（都市科学） |
| 在籍期間 | 2002（平成14）年7月～2006（平成18）年4月 |
| 専門分野 | 応用地理学、都市・地域計画 |
| 現職 | 東北大学災害科学国際研究所 教授 |
| 在籍期間 | 2002（平成14）年4月～2005（平成17）年4月 |
| 専門分野 | 津波工学、ジオインフォマティクス |
| 現職 | ひょうご震災記念21世紀研究機構 研究戦略センター 主任研究員 大阪大学大学院 国際公共政策研究科 招へい教員（准教授） |
| 在籍期間 | 2003（平成15）年10月～2005（平成17）年3月 |
| 専門分野 | 医療経済、公共政策、社会保障 |
| 現職 | 関西大学 社会安全学部 社会安全研究科 准教授 |
| 在籍期間 | 2002（平成14）年4月～2005（平成17）年3月 |
| 専門分野 | 災害社会学、地域防災、市民活動 |
| 現職 | 日本大学 危機管理部 教授 |
| 在籍期間 | 2002（平成14）年4月～2005（平成17）年1月 |
| 専門分野 | 都市地震防災、ライフライン |
| 現職 | 名城大学 都市情報学部 教授 |
| 在籍期間 | 2002（平成14）年4月～2003（平成15）年9月 |
| 専門分野 | 都市防災計画 |